仕事ができないから辞めたい…は逃げ？原因別の対策と自分に合う環境の探し方

働いていると「仕事が上手くできない」「仕事をやめたい」という思いから憂鬱な気持ちになっていませんか？

入社から数年が経つと責任ある仕事が増える一方で、心身の疲れや将来への不安を感じる人も少なくありません。

今の職場を去る決断は勇気が要るものですが、無理を続けて心身を壊してしまっては、その後の長いキャリアに大きな支障をきたします。

 この記事では、仕事をやめるべきタイミングの判断基準から、退職前に行うべき準備、円満に退職するための具体的な手順までを解説します。

仕事をやめたいと感じる理由は？

仕事をやめたいと考える背景には、さまざまな要因があります。厚生労働省が公表している調査結果をもとに、理由を深堀しましょう。

参照：厚生労働省 令和6年雇用動向調査結果の概要　転職入職者の状況 表5

まずは自分の悩みの原因を整理することが大切です。

労働時間や休日数といった労働条件への不満

労働時間や休日数などの労働条件が悪い場合、退職を検討するのは自然なことです。

十分な休息が取れない環境では仕事のパフォーマンスが下がるだけでなく、私生活にも悪影響が出てしまいます。

厚生労働省の調査によると、前職をやめた理由として「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」と回答した人は、男性8.6％、女性12.8％でした。（参照：厚生労働省　令和6年雇用動向調査結果の概要）

残業が当たり前になっていて、年間休日が100日未満といった状況では、心身の健康を維持するのが難しくなります。

個人の努力だけでは改善できない場合、新しい環境を検討することも必要です。

職場の人間関係における強いストレス

職場の人間関係も、離職の大きな原因です。

仕事は周囲との協力が不可欠なため、人間関係が悪い環境では強いストレスを感じやすくなります。

雇用動向調査では「職場の人間関係が好ましくなかった」と回答した割合は、男性9.0％、女性11.7％でした。（参照：厚生労働省　令和6年雇用動向調査結果の概要）

パワーハラスメントや職場での孤立などが続く場合、精神的負担は大きくなります。

人間関係が原因で業務に支障が出ている場合は、環境を変えることも選択肢の一つです。

給与や報酬額といった待遇面への不満

給与や待遇への不満も転職を考える大きな理由です。

労働に見合う報酬が得られないと感じると、仕事へのモチベーションを維持するのが難しくなります。

統計では「給料等収入が少なかった」と回答した割合は、男性で10.1％、女性で8.3％でした。（参照：厚生労働省　令和6年雇用動向調査結果の概要）

 同業他社と比べて年収差が大きい場合や、昇給基準が不透明な場合、将来の生活設計を立てるのが難しくなります。

正当な評価を受けられる環境を探すことは、キャリア形成において重要です。

仕事の適性ややりがいの喪失

仕事内容が自分に合わないと感じることも、離職理由の一つです。

能力を発揮できない環境に長くいると、自己肯定感が下がり、仕事への意欲も低下してしまいます。

厚生労働省の調査では「仕事の内容に興味を持てなかった」と回答した人は男性4.4％、女性3.6％でした。（参照：厚生労働省　令和6年雇用動向調査結果の概要）

入社前のイメージとのギャップや配置転換などにより、やりがいを感じられなくなるケースもあります。

今の業務で成長を感じられない場合は、キャリアの方向性を見直すタイミングかもしれません。

会社の将来性や経営方針への不信感

会社の将来性に不安を感じることも、退職を考える理由になります。

企業の成長性が見えない環境では、安心して働き続けることが難しいためです。

実際に「会社の将来が不安だった」という理由は、男性7.4％、女性5.1％という結果が出ています。（参照：厚生労働省　令和6年雇用動向調査結果の概要）

 業界の衰退や経営方針の不透明さが続く場合、早めにキャリアの方向転換を検討することも重要です。

仕事をやめたいと感じたときに確認すべき判断基準

感情的に退職を決めてしまうと、後悔する可能性があります。

まずは現在の状況を客観的に整理しましょう。

心身の健康状態をチェックする

心身に不調が現れている場合は、キャリアの継続よりも健康の回復を最優先してください。

精神的な不調は回復まで長い時間がかかる場合があります。

以下の症状が続く場合は注意が必要です。

このような状態が続く場合は、産業医や医療機関への相談や休職を検討しましょう。

今の悩みが異動や相談で解決可能な範囲か検討する

退職を決断する前に、社内で状況を改善できないか確認することも大切です。

例えば以下の方法があります。

転職には多大なエネルギーが必要です。

社内であらゆる手段を尽くした上で、改善が見込めない場合に退職という選択肢を選びましょう。

仕事をやめたいとき、どうすればいい？

退職を決めた場合、生活とキャリアの両面で準備を進めることが重要です。

次の一歩を踏み出すための具体的なステップを解説します。

生活費と失業保険を確認する

退職を決めたら、お金の確保と次のキャリアの方向性、この2つを同時に準備しましょう。

自己都合で退職する場合、ハローワークで手続きをしてから実際に基本手当（失業保険）を受給できるまでには時間がかかります。

まず、申請後一律で適用される「7日間の待機期間」があります。自己都合退職（一般の離職者）の場合、そこからさらに「2ヶ月間（※）」の給付制限期間が設けられ、この間は手当が支給されません。（参照：ハローワーク 基本手当）

（※直近5年間に2回を超える自己都合退職がある場合などは3ヶ月となります）

「待機期間」と「給付制限期間」を合わせると、最低でも2ヶ月強は無給の状態が続くことになります。

その間の家賃、食費、社会保険料といった支出をまかなえるよう、最低でも3ヶ月分程度の生活費を事前に確保しておくと、精神的に余裕を持って次のステップへ進めます。

以下の記事で詳しく解説していますので参考にしてください。

在職中に転職活動を始めて自己分析を行う

今の仕事を続けながら転職エージェントに登録し、自身の強みや市場価値を客観的に再確認しましょう。

これまでの実績や経験を整理する「キャリアの棚卸し」を行うと、強みが明確になります。

転職の準備を進めることで「いつでも次に進める」という安心感も得られます。

自分に合った環境へ移るための第一歩を踏み出しましょう。

退職を実現するための具体的な手続きと伝え方

円満な退職は、新しいスタートを気持ちよく切るために欠かせない手続きです。

社会人としてのマナーを守り、職場との不要な摩擦を避けるように努めましょう。

上司への伝え方とタイミング

退職の意思は1〜2か月前を目安に、直接口頭で直属の上司へ伝えるのが一般的です。

事前に「今後のキャリアについて相談したいことがあります」と面談の時間を取り、落ち着いた環境で伝えましょう。

退職理由は、会社への不満よりも「個人的な目標」といった前向きな内容にするのがポイントです。

引き継ぎを丁寧に行う

退職日までに、担当業務の引き継ぎをしっかり行いましょう。

業務マニュアルやトラブル対応手順をまとめておくと、後任者の負担を減らせます。

最後まで責任を持って仕事をすることが、あなた自身の評判を守ることになります。

まとめ

「仕事をやめたい」と感じるのは、人生をより良くしたいと願っている証拠です。

大切なのは、感情だけで決断せず、健康・お金・キャリアの視点から準備を整えることです。

適切な準備を行えば、退職は次のステージへ進む前向きな一歩になります。

自分に合った働き方を見つけるために、少しずつ行動を始めてみてください。